競争政策の経済学 人口減少・デジタル化・産業政策

●経済学の活用はこれからが本番

やさしいマクロ経済学

マクロ経済学を身近に感じられる１冊。ニュースやケースを交えて解説することで理解がさらに深まる。

非線形時系列解析の基礎理論

気象や地震、金融・株式から医学的な現象まで、この世の中のさまざまな現象は、状態が時間とともに変化する。複雑に動く、このような時系列データ解析のための基礎理論を、第一人者がまとめる一冊。ビックデータ時代のいままさに必要とされる書籍である。

グリーン経済最前線 (岩波新書)

経済危機から抜け出せない先進国、資源不足と環境汚染に悩む新興国、貧困に苦しむ途上国。追い打ちをかける気候変動と原発事故。これらはすべて、二〇世紀型経済の負の側面だ。世界ではすでに、資源消費を減らし、自然との共生を目指す、グリーン経済に向けた競争が始まっている。中国など大国の動向と世界のユニークな試みを紹介。

人口大逆転 高齢化、インフレの再来、不平等の縮小

○人口構成の変化は経済の姿を大きく変える最大の要因のひとつです。これから30年、人口の高齢化、労働人口の減少という世界的な人口構成の変化により、経済構造がこれまでの30年とは逆の方向に進む、インフレが到来、金利は上昇し、グローバル化のスピードは遅くなる、という通説とは異なる大胆な見方を示す話題の本の登場です。

野生化するイノベーション: 日本経済「失われた20年」を超える (新潮選書)

「米国のマネ」をやめて、成長を取り戻そう。「アメリカのやり方」を真似すれば、日本企業の生産性は向上するはずだ――そんな思い込みが、日本経済をますます悪化させてしまう。米・英・蘭・日で研究を重ねた経営学のトップランナーが、「野生化」という視点から、イノベーションをめぐる誤解や俗説を次々とひっくり返し、日本の成長戦略の抜本的な見直しを提言する。

漂流する日本企業: どこで、なにを、間違え、迷走したのか?

統計データに基づく経営分析から読み解く日本企業の50年史「企業成長なくして、経済成長はない」日本経済の成長の低さの原因を、政府の経済政策のまずさに求めることも多い。しかし、日本企業の経営そのものに、経済成長の低さの原因があるのではないのか。設備投資、海外展開投資、人材投資を30年にわたって、ケチってきた日本企業の実態が本書に掲載されているデータと分析で明らかになる。そして、投資をされなかったお金は株主の配当へと形を変えていた。日本の大企業の株主分配率（配当／付加価値）は1990年代には4％未満だったが、2021年には20％を超えるまでになっている。配当の額は設備投資の額を超えてしまっている。人を大切にする日本企業が株主主権の経営をするようになってしまった。日本企業は、今こそ、従業員主権という経営の原理を思い出す必要があるのではないか、そして、大きな投資に挑戦すべきではないか、と著者は説く。

イノベーションの収益化: 技術経営の課題と分析

優れた技術に見合う利益があがらない。日本企業の抱える課題を正面から見据え、豊かな事例とたしかな論理でこれからの方策をクリアに提案する。

地球の目線 環境文明の日本ビジョン (PHP新書)

いま日本は、失業や医療・年金問題よりはるかに根本的なセーフティーネットを欠いている、と本書は問いかける。たとえば、日本はいま石油を輸入するだけで年間24兆円も使っている。これは自動車・鉄鋼・電気製品など日本の主な工業製品の輸出総額に匹敵する。世界が自然エネルギーに急速に移行し、"エネルギーがタダになる時代"が到来しつつあるのに、日本は石油依存から脱するシナリオが描かれていない。早ければ2012年には到来する「ピークオイル」(石油高騰)で日本が受けるダメージは欧米の比ではないだろう。もちろん日本の食糧の自給率も小麦や大豆など主要食品は1割以下で、食糧危機に対してとても「脆弱」だ。また海面上昇についても、東京などは20〜30年以内に湾岸や東部ゼロメートル地帯は1階部分が浸水する可能性も考慮して都市計画をリセットする必要がある。川を下る自分の舟が滝つぼに落ちるかもしれない時に、舟に入り込んだ水を一生懸命かき出しているような現在の政治状況-。それを超えて、日本と地球をリデザインする大胆な道を提言する。

高賃金化　会社の収益を最大化し、社員の給与をどう上げるか？

30年もの間、賃金が上がっていない日本において、企業は「社員の給与の上げ方」を忘れてしまった。そんな日本企業の経営者、マネジャーに対して、「商品・サービスを高く売り、利益を最大化する方法」と「社員の生産性・創造性を上げ、稼げる人材にする方法」「事業の利益率と成長性を高め、高収益で価値の高い企業にする方法」を教えます。

日本の正しい未来 世界一豊かになる条件 (講談社+α新書 775-1C)

人口減少も財政赤字も経済成長に影響しない。デフレ放置こそ日本を毀損する害悪だ。世界の投資家は知っている日本経済の実力。

51のデータが明かす日本経済の構造 物価高・低賃金の根本原因 (PHP新書)

なぜ物価は上がっても給料は安いままなのか? 答えは日本企業の「経営体質」にあった! データが明らかにする日本経済の未来とは?

データで見抜く日本経済の真相　日本は決して終わらない

雇用は悪化したのか、格差社会は広がるのか、日本は財政破綻に陥るのか。惑わされるな、ニュースでは伝えない「日本の現実」。

地球の目線 環境文明の日本ビジョン (PHP新書)

いま日本は、失業や医療・年金問題よりはるかに根本的なセーフティーネットを欠いている、と本書は問いかける。たとえば、日本はいま石油を輸入するだけで年間24兆円も使っている。これは自動車・鉄鋼・電気製品など日本の主な工業製品の輸出総額に匹敵する。世界が自然エネルギーに急速に移行し、"エネルギーがタダになる時代"が到来しつつあるのに、日本は石油依存から脱するシナリオが描かれていない。早ければ2012年には到来する「ピークオイル」(石油高騰)で日本が受けるダメージは欧米の比ではないだろう。もちろん日本の食糧の自給率も小麦や大豆など主要食品は1割以下で、食糧危機に対してとても「脆弱」だ。また海面上昇についても、東京などは20〜30年以内に湾岸や東部ゼロメートル地帯は1階部分が浸水する可能性も考慮して都市計画をリセットする必要がある。川を下る自分の舟が滝つぼに落ちるかもしれない時に、舟に入り込んだ水を一生懸命かき出しているような現在の政治状況-。それを超えて、日本と地球をリデザインする大胆な道を提言する。

政府債務

新型コロナ感染は世界各国で政府債務を急増させた。日本は政府債務プラス高齢化プラス人口減少という問題を、世界の先頭に立って解決しなければならない。国債を消化してきた過剰貯蓄は持続できない可能性をはらんでいる。政府債務の増大は国家による市場の侵食をも意味し、2020年代は国家と市場の役割が大きな議論となる。

政府は巨大化する 小さな政府の終焉

大増税か、国家の役割の縮小か。それとも債務危機か。

財政・金融政策の転換点-日本経済の再生プラン (中公新書 2784)

世界の経済政策が大きく転換しつつある。これまで政府支出などの財政政策は抑制的に、金融政策はそれとは独立して行うことを常識としてきたが、昨今、その実効性が疑問視されるようになったのだ。巨額の政府債務と長期の低金利政策で財政破綻さえ囁かれる日本。この苦境をどのように打開すべきなのか。財政・金融政策の現代的な意義と機能を考察し、日本再生に必要な両政策の統合運用と高圧経済への移行を提言する。

[これだけは知っておきたい] 「経済」の基本と常識

スタグフレーション、マネーサプライ、日本銀行、国債、郵政民営化、年金、為替、モノライン、など…、激動の世界経済がわかる一冊。今さら聞けない基本から最新まで。

人の心に働きかける経済政策 (岩波新書 新赤版 1908)

感染抑止のために行動変容を促す国民の心への働きかけと、デフレ脱却を目的とした人々の期待への働きかけ。この二つの「働きかけ」は、背景とする人間観(と経済学)が違う。行動経済学の成果を主流派のマクロ経済学に取り入れた公共政策を、銀行取付、バブル、貿易摩擦、日銀の異次元緩和などを題材に考える。

金融政策論議の争点: 日銀批判とその反論

日銀の「金融緩和」は愚策か妙策か?最高のエコノミストたちの激しく熱く、冷静な闘論会。

データで見抜く日本経済の真相　日本は決して終わらない

雇用は悪化したのか、格差社会は広がるのか、日本は財政破綻に陥るのか。惑わされるな、ニュースでは伝えない「日本の現実」。

悪い円安　良い円安 なぜ日本経済は通貨安におびえるのか (日経プレミアシリーズ )

【内容紹介】

日本経済の新しい見方

反グローバリズムの克服: 世界の経済政策に学ぶ (新潮選書)

国益を守る世界、既得権益を守る日本。「輸出は得、輸入は損」「日本企業は善、外国資本は悪」という反グローバリズムの誤解が、日本経済の再生を妨げている。非生産的な「既得権益」に固執するのではなく、大多数の国民の利益に資する「国益」を追求するには、どのような経済政策が必要なのか。各国の構造改革の事例から、グローバル時代を生き抜く戦略を考える。

ニュースに騙されない! 日本経済の真実

「政府の財政は黒字にしなければならない」「国債を発行すると、国の借金で破綻する」「公共投資や社会保障支出はムダである」「政府は小さければ小さいほど良い」今、新聞やテレビで経済学者らがもっともらしく語ること-。新古典派経済学をベースとする経済政策のウソを正す。